認知療法で自殺の反復を50％予防できる

　自殺増加に悩む日本にとっても注目すべき研究成果が発表された。米Pennsylvania大学のGregory K. Brown氏らは、自殺企図者（＝自殺未遂者）に対し、通常のケアに加えて、10セッションの認知療法を実施した場合の、反復性自殺企図の予防効果を調べた。その結果、認知療法がうつを軽減し、自殺企図の繰り返しを50％予防できることが明らかになった。詳細は、Journal of American Medical Association（JAMA）誌2005年８月６日号に報告された。

　自殺は、2002年の米国における18～65歳の死因の第４位を占めた。米公衆衛生局が作成した「自殺予防のための国家戦略」は、自殺リスクが高い人を特定して治療を行うことを推奨している。

　自殺の強力なリスク因子の一つが、自殺企図だ。追跡死亡率のメタ分析の結果は、自殺企図者の自殺既遂率は、自殺企図歴のない人の38～40倍にも及ぶことを示唆している。前向き研究でも、自殺企図の、リスク因子としての確実性を示している。

　しかし、自殺企図の反復を予防する治療に関するエビデンスは少ない。これまでに、強力な追跡または症例管理、対人関係療法、認知療法などが評価され、認知療法または問題解決法の効果が示唆されたが、無作為割付比較対照試験（RCT）の必要性は高かった。

　今回の試験では、自殺を試み、病院の救急部門で48時間以内に医学的、精神医学的評価を受けた成人120人が対象。平均年齢は35歳で61％が女性。全員にケース・マネージャーによる通常のケアを実施。半数には認知療法を追加した。

　認知療法は、毎週または１週おきに行った。自殺企図に至る考え方や概念を認知し、それらに対処する方法を学ぶ。また、ストレスをもたらす刺激に対抗する方法を会得、絶望感、困難、孤独と戦う方法を知る。最終段階で、自殺企図の際の感情やイメージを呼び起こし、それらに適切に対応する能力を獲得しているかどうかを評価する。

　ベースライン時に77％が大うつ病、68％が薬物依存（30％がアルコール、23％がコカイン、17％がヘロイン）で、85％の患者が１つ以上の精神疾患の診断を受けていた。58％が薬物過剰摂取、17％は貫通性外傷、７％は飛び降りなどの方法で自殺を図っていた。

　追跡期間のうつの程度は、医師によるHamiltonスケールと自己申告式のBeck抑うつ尺度IIを用いて評価。絶望感はBeck絶望尺度で、自殺念慮は自殺念慮尺度で評価した。リスクが大きいと判断された患者は、外来での治療でなく、専門の救急部門に搬送、入院ベースで試験を継続した。追跡期間中の脱落者の数に有意な差はなかった。

　ベースラインから18カ月目まで評価。認知療法群の13人（24.1％）と通常ケア群の23人（41.6％）がその間に１回以上自殺を試みた。Kaplan Meier法を用いて、６カ月間自殺企図なしでいる確率を推算すると、認知療法群で0.86（95％信頼区間0.74-0.93）、通常ケア群で0.68（0.54-0.79）。18カ月間では、0.76（0.62-0.85）と0.58（0.44-0.70）と、認知療法群の自殺企図率は有意に低く、ハザード比0.51（0.26-0.997）となった。自己申告によるうつの程度は、認知療法群で有意に低かった（６カ月時のP=0.02、12カ月時のP=0.009、18カ月時のP=0.046）。認知療法群の絶望感は、６カ月の時点で有意に少なかった（P=0.045）。自殺念慮については、評価されたすべての時期で有意差は認められなかった。

　得られた結果は、比較的短いセッションの認知療法によって、自殺企図の反復をほぼ半減できることを示した。うつの軽減は自殺企図抑制をもたらす可能性がある。著者たちは、今回の知見を基に、地域の精神保健センターなどで自殺企図者に短期的な治療を行う方法が、自殺予防に有効と期待している。

　本論文の原題は「Cognitive Therapy for the Prevention of Suicide Atgtempts」

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まず薬剤でいったん落ち着いていただいて、
その後で、認知療法を行う。

認知療法は、毎週1回。
自殺企図に至る考え方や概念を認知し、
それらに対処する方法を学ぶ。
ストレスにさらされたとき、どうして打つになり、死にたくなるのか、
認知の癖をつかむ。
ストレスをもたらす刺激に対抗する方法を会得、
絶望感、困難、孤独と戦う方法を知る。